在宅医療での医薬品プロモーションのための基礎知識

この教材を担当したのは?

文責:半田千尋

金融会社営業職を経て特許事務所へ転職。医療機器関連の特許を多数担当する。医療専門出版社SCICUSを経由し、2018年よりメディカル業界唯一のMR研修専門情報誌『Medical Education for MR』編集長を務める。

この講義で伝えたいこと

皆さんは、「在宅医療」ときくと、どんなイメージを思い浮かべますか?最近でこそ新型コロナウイルス感染症の自宅療養者が取りざたされていますが、いわゆる寝たきりの状態になってしまった高齢者の医療、末期がん患者さんが最期のときを自宅で過ごすための医療、そんなイメージを抱く人も多いかもしれません。つい高齢者や看取りに目が行きがちですが、さまざまな年齢の、さまざまな疾患を抱えた患者さんが、在宅医療を受けながら日々の生活を送っています。
 担当するエリアで在宅医療を行っている医師を知っていますか?訪問看護ステーションの場所を知っていますか?在宅医療に関わりたいと思いながらも、まずはどこに行って誰と話をすればいいのかわからず、ためらっているMRも多いのではと推察します。この講義を通して、どんな患者さんがどこに居て、誰がどのように患者さんをみているのかを知り、在宅医療分野へ踏みだすための手がかりを見つけましょう。
 取り扱う製品に関係なく、患者志向で地域の在宅医療提供体制の充実に協力できるMRを目指してみませんか?

本編の前に

本編をはじめる前に、独自に行ったアンケート調査の結果の紹介と、用語の確認をしておきます。

在宅医療を受けた経験についてのアンケート調査

MRの皆さんは、在宅医療を受けた経験がある方はどれぐらいいると思いますか?
 年齢、性別や職業を問わず一般の方へ、「あなたご自身もしくはご家族が、訪問診療または往診を受けたことがありますか?」と質問したところ、「ある」と回答した方の割合は15.5%でした。

あなたご自身もしくはご家族が、訪問診療または往診を受けたことがありますか。

「ある」と回答した方の割合は15.5%、「ない」と回答した方の割合は80.3%

編集部調べ

この数字を、あなたはどう捉えますか?「少ない」と感じるでしょうか、それとも「意外と多い」と感じるでしょうか。

「訪問診療」と「往診」の違い

在宅医療に関する最も基本的な用語の確認として、「訪問診療」と「往診」の違いを整理しておきましょう。
 訪問診療とは、居宅で療養する通院が困難な患者さんに対して、計画的な医学管理のもとに、「定期的に」訪問する診療をいいます。訪問の頻度は、基本的に2週間に1度です。

「訪問診療」とは、医科においては、居宅において療養を行っている患者であって、通院が困難な者に対して、その同意を得て計画的な医学管理の下に、定期的に医師が訪問して診療を行うものをいい、歯科においては、歯科医師が患家に赴いて診療を行うものをいう。

厚生労働省「平成29年(2017年)患者調査の概況」より(赤字:編集部)

「往診」は、患者さん本人や、家族など患者さんの看護にあたっている人から要請を受けて行う不定期の診療をいいます。計画的・定期的に患者さんのもとに赴いて行う訪問診療とは異なるものです。

「往診」とは、患家(介護老人保健施設等を含む。)の求めに応じて患家に赴いて診療するものをいう。

厚生労働省「平成29年(2017年)患者調査の概況」より(赤字:編集部)

在宅医療の基本的な知識

ここから、講義の本編をはじめます。まずは、在宅医療の基本的な知識を確認していきましょう。

在宅医療を受けるのはどんな患者さんか?

下の図は、在宅医療を受けた推計外来患者数の年次推移を示したものです。在宅医療を受ける患者さんの数は2005年までほぼ横ばいですが、2008年からは右肩上がりに増加していることがわかります。

在宅医療を受けた推計外来患者数の年次推移

2008年からは右肩上がりに在宅医療を受けた推計外来患者数増加

厚生労働省「平成29年(2017年)患者調査の概況」 より作成

在宅医療の対象となるのは、「通院が困難な」患者さんです。そのため、たとえば家族や介助者などの助けを借りずにひとりで歩いて通院できる患者さんは通院が容易であると考えられ、そういった患者さんには「在宅患者訪問診療料」の診療報酬は算定できないことになっています。

在宅患者訪問診療料(Ⅰ)は、在宅での療養を行っている患者であって、疾病、傷病のために通院による療養が困難な者に対して、患者の入居する有料老人ホーム等に併設される保険医療機関以外の保険医療機関が定期的に訪問して診療を行った場合の評価であり、継続的な診療の必要のない者や通院が可能な者に対して安易に算定してはならない。例えば、少なくとも独歩で家族・介助者等の助けを借りずに通院ができる者などは、通院は容易であると考えられるため、在宅患者訪問診療料(Ⅰ)は算定できない。

「診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について(通知)」より(赤字:編集部)

通院が困難な患者さんには、疾病や障害、加齢による身体の状態によって通院が困難な患者さんのほか、認知症や統合失調症など精神疾患が原因で通院が困難な患者さんもいます。

下の図は、在宅医療を提供する医療機関を対象に、訪問診療を実施した患者さんの病名を調査した結果を示したものです。「在宅医療」といえば、がんや難病のイメージが強いかもしれませんが、回答の上位は循環器疾患、認知症、脳血管疾患、骨折・筋骨格系疾患、糖尿病という結果でした。

訪問診療を行っている原因の病名(複数回答)

回答の上位は循環器疾患、認知症、脳血管疾患、骨折・筋骨格系疾患、糖尿病

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

この表は、2017年10月に在宅医療を受けた患者数を年齢階級別に示したものです。

年齢階級別にみた在宅医療を受けた推計外来患者数
(2017年10月)

年齢階級別にみた在宅医療を受けた推計外来患者数

厚生労働省「平成29年(2017年)患者調査の概況」 より作成

在宅医療を受ける患者さんは、高齢者が多いものの、幅広い年齢層の患者さんがいます。在宅医療は高齢者のためだけの医療ではなく、患者さんの年齢や、抱えている疾患もさまざまで、入院医療や外来医療と同様に、医療の提供のしかたのひとつであるということです。

特に近年、在宅医療を受ける医療的ケア児が増えてきており、2019年の推計では全国に約2万人の医療的ケア児がいます。
 医療的ケア児とは、医学の進歩を背景に、NICU(新生児集中治療室)などに長期入院したのち、引き続き人工呼吸器や胃瘻などを使用し、たんの吸引や経管栄養などの医療的ケアが日常的に必要な児童のことです。

在宅の医療的ケア児の推計値(0~19歳)

在宅の医療的ケア児の推計値(0~19歳)

厚生労働省ウェブサイト掲載資料 より作成

住宅医療を受ける患者さんはどこにいるのか?

とはいえやはり、在宅医療を受ける患者さんは高齢者が中心となります。
 では、在宅医療を受ける患者さんは、自宅のほか、どんな場所で療養しているのでしょうか?
 診療報酬上では、「在宅患者訪問診療料」を算定できる「在宅での療養を行っている患者」とは、「保険医療機関、介護老人保健施設又は介護医療院で療養を行っている患者以外の患者」を指します。そして、別に規定する場合を除き、「医師の配置が義務づけられている施設に入所している患者については算定の対象としない」と定められています。

在宅での療養を行っている患者とは、保険医療機関、介護老人保健施設又は介護医療院で療養を行っている患者以外の患者をいうこと。
(中略)医師の配置が義務づけられている施設に入所している患者については算定の対象としない。

「診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について(通知)」より(赤字:編集部)

ここで、高齢者が療養する施設の整理をしておきましょう。下の表に示した施設は、医療法により、医療提供施設と定められている施設です。

高齢者が療養する施設の特徴

高齢者が療養する施設の特徴

厚生労働省ウェブサイト掲載資料 より改変作成

医療療養病床と介護療養病床は、病院または診療所の病床です。介護療養病床は2024年3月末での廃止が決定しており、それに代わる施設として2018年4月より設置されたのが介護医療院です。これは、医療的なケアを必要とする要介護高齢者の長期療養・生活施設です。介護老人保健施設は、いわゆる「老健」と呼ばれる施設で、要介護者が自宅に戻れるようリハビリを行う施設であり、医療施設と生活施設の中間施設と表現されます。
 配置基準は異なるものの、これらの施設はすべて医師の配置が義務づけられています。

医療的なケアが手厚く必要ない高齢者のためには、下の表に示したような高齢者向けの施設があります。

高齢者向け住まいの概要

高齢者向け住まいの概要

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

これらは、生活のための施設、つまり「住まい」です。そのため医師の配置は義務づけられていません。これらの施設の入居者へ訪問診療を行った場合は「在宅患者訪問診療料」が算定できます。

在宅医療は誰が提供しているのか?

次に、在宅医療の提供者に注目します。
 下の図は、「在宅患者訪問診療料」の算定件数の推移を病院・診療所別に示したもので、病院より診療所が多く算定していることがわかります。

在宅患者訪問診療料の算定件数推移(病院・診療所別)

在宅患者訪問診療料の算定件数推移(病院・診療所別)

公益財団法人在宅医療助成勇美記念財団「令和元年度 在宅医療関連講師人材養成事業 研修会」厚生労働省発表資料 より作成

訪問診療などの在宅医療を提供している病院では、「内科」「外科」といった診療科のひとつとして「在宅診療部」や「訪問診療部」といった科を設けています。また、その病院で在宅医療を提供していない場合でも、「地域医療連携室」などの部署で在宅医療に関する相談を受けたり、在宅医療を受けるためのサポートを行っている病院もあります。

診療所の場合は、在宅医療を専門に行っている診療所と、在宅医療専門ではなく一般の診療所が在宅医療も行っているという場合があります。後者の場合、かかりつけの患者さんからの要望を受けるかたちで、外来診療のない時間に訪問診療などを行っています。
 下の図は、在宅医療サービスを実施する診療所のうち、「在宅療養支援診療所(※)」と「それ以外の一般診療所」の内訳を示したものです。少し古い調査ではありますが、訪問診療では全体の約5割、往診では実に6割をも、一般診療所が担っています。

※在宅療養支援診療所(在支診):地域における在宅医療の中心的な役割を担う機関として、24時間対応などの施設基準を満たし地方厚生局に届出を行っている診療所。

在宅医療サービスを実施する一般診療所の施設数

在宅医療サービスを実施する一般診療所の施設数

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

在支診の届出数は、創設された2012年以降増加傾向でしたが、近年はほぼ横ばいです。24時間の往診体制・訪問看護体制の確保といった施設基準を満たすための人員確保が難しいなどの理由から、在支診の届出はせずに在宅医療を提供している診療所が多く存在するのです。

すべての在支診が満たすべき基準

  1. 24時間連絡を受ける体制の確保
  2. 24時間の往診体制
  3. 24時間の訪問看護体制
  4. 緊急時の入院体制
  5. 連携する医療機関等への情報提供
  6. 年に1回、看取り数等を報告している

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

訪問看護と訪問薬剤管理

ここからは、在宅医療のうち、訪問看護と訪問薬剤管理に注目します。

「在宅医療」は「訪問診療」だけではない

ひとくちに「在宅医療」といっても、さまざまな医療的サービスがあり、下の表に示したサービスが医療保険で受けられます。

在宅医療で受けられる主なサービス

サービス名 サービス内容
訪問診療 通院が困難な方の自宅などに医師が訪問し、診療を行う。
訪問歯科診療
訪問歯科衛生指導
通院が困難な方の自宅などに歯科医師・歯科衛生士が訪問し、歯の治療や入れ歯の調整などを通じて食事を噛んで飲み込めるよう支援を行う。
訪問看護* 看護師などが自宅などに訪問し、安心感のある生活を営めるよう処置や療養中の世話などを行う。
訪問薬剤管理* 通院が困難な方の自宅などに薬剤師が訪問し、薬の飲み方や飲み合わせなどの確認・管理・説明などを行う。
訪問リハビリテーション* 通院が困難な方の自宅などに理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が訪問し、運動機能や日常生活で必要な動作を行えるように、訓練や家屋の適切な改造の指導などを行う。
訪問栄養食事指導* 管理栄養士が自宅などに訪問し、病状や食事の状況、栄養状態や生活の習慣に適した食事などの栄養管理の指導を行う。

厚生労働省「在宅医療をご存知ですか?」 より作成

たとえば、訪問診療を受けているけれど訪問看護は受けていない患者さん、逆に訪問看護を受けているけれど訪問診療は受けていない患者さん、どちらも受けている患者さんなど、患者さんの疾患や状態によって、受けるサービスの内容はひとりひとり異なります。

「訪問看護」を受ける患者さんをイメージする

訪問看護とは、看護師などが患者さんの居宅で療養上の世話や必要な診療の補助を行うもので、病院・診療所と訪問看護ステーションの両者から行うことができます。
 訪問看護を医療保険で受けるか、介護保険で受けるかは、利用者の年齢や疾患、状態によって変わります。要介護等の認定を受けている方は介護保険が優先となりますが、厚生労働大臣が定める疾病等の患者さん(特掲診療料の施設基準等別表第7に掲げる疾病等の患者)や、主治医から特別に指示があった患者さん(「特別訪問看護指示書(※)」の交付を受けた者)などは、医療保険適用で訪問看護が受けられます。

※特別訪問看護指示書:患者の主治医が、診療に基づき、急性増悪、終末期、退院直後等の事由により⼀時的に頻回(週4⽇以上)の訪問看護を⾏う必要性を認めた場合、訪問看護ステーションに対して月1回交付できる指示書。気管カニューレを使用している状態にある患者さん、真皮を越える褥瘡の状態にある患者さんについては月2回交付できる。

訪問看護のしくみ

催訪問看護のしくみ

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より改変作成

医療保険適用となる「厚生労働大臣が定める疾病等」は、以下の疾病、状態の患者さんです。

特掲診療料の施設基準等別表第7に掲げる疾病等の患者

末期の悪性腫瘍プリオン病
多発性硬化症亜急性硬化性全脳炎
重症筋無⼒症ライソゾーム病
スモン副腎白質ジストロフィー
筋萎縮性側索硬化症脊髄性筋萎縮症
脊髄小脳変性症球脊髄性筋萎縮症
ハンチントン病慢性炎症性脱髄性多発神経炎
進⾏性筋ジストロフィー症後天性免疫不全症候群
パーキンソン病関連疾患頸髄損傷
多系統萎縮症人工呼吸器を使用している状態

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

訪問看護は原則、週3日が限度と定められていますが、上記に該当する患者さんは週4日以上の訪問看護を受けることができます。それだけ、医療的なケアが手厚く必要な患者さんということです。厚生労働省の調査によると、訪問看護の利用者のうち、上記に該当する患者さんは70~80歳代で割合が高くなっています。

ほかにも、厚生労働大臣が定める状態等の患者さん(特掲診療料の施設基準等別表第8に掲げる状態等の患者)では週4日以上の訪問看護が受けられます。たとえば、気管カニューレを使用している患者さん、人工肛門や人工膀胱を設置している患者さんなどが該当します。厚生労働省の調査によると、訪問看護の利用者のうち、これに該当する患者さんは小児と高齢者で割合が高くなっています。

特掲診療料の施設基準等の別表第8に掲げる状態等の患者

  • 在宅悪性腫瘍等患者指導管理もしくは在宅気管切開患者指導管理を受けている状態にある者または気管カニューレもしくは留置カテーテルを使⽤している状態にある者
  • 以下のいずれかを受けている状態にある者

    在宅⾃⼰腹膜灌流指導管理
    在宅⾎液透析指導管理
    在宅酸素療法指導管理
    在宅中⼼静脈栄養法指導管理
    在宅成分栄養経管栄養法指導管理
    在宅⾃⼰導尿指導管理
    在宅⼈⼯呼吸指導管理
    在宅持続陽圧呼吸療法指導管理
    在宅⾃⼰疼痛管理指導管理
    在宅肺⾼⾎圧症患者指導管理

  • 人工肛門又は人工膀胱を設置している状態にある者
  • 真皮を越える褥瘡の状態にある者
  • 在宅患者訪問点滴注射管理指導料を算定している者

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

厚生労働省の調査によると、訪問看護ステーションの利用者(医療保険の「訪問看護療養費」を算定した者)の主傷病は、「精神および行動の障害」が約4割、「神経系の疾患」が約3割を占めています。在宅医療のイメージが強いがん(悪性新生物)は約1割でした。

訪問看護利用者(医療保険の「訪問看護療養費」を算定した者)の主傷病

訪問看護利用者(医療保険の「訪問看護療養費」を算定した者)の主傷病

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

「訪問薬剤管理」とはどのようなものか?

次に、訪問薬剤管理についてみていきます。訪問薬剤管理とは、自宅などに薬剤師が訪問し、服薬指導や飲み合わせなどの確認・管理・説明などを行うものです。訪問看護と同様に、医療保険で行うもの(在宅患者訪問薬剤管理指導)と、介護保険で行うもの(居宅療養管理指導)がありますが、提供するサービス内容に変わりはありません。
 在宅医療における薬剤師の役割として、下記があげられるなか注目したいのは、患者さんの状態に応じた調剤です。

在宅医療における薬剤師の主な役割

  • 患家への医薬品・衛生材料の供給
  • 患者の状態に応じた調剤(一包化、簡易懸濁法、無菌製剤等)
  • 薬剤服用歴管理(薬の飲み合わせ等の確認)
  • 服薬指導・支援
  • 服薬状況と副作用等のモニタリング
  • 残薬の管理
  • 医療用麻薬の管理(廃棄含む)
  • 在宅担当医への処方提案等
  • ケアマネジャー等の医療福祉関係者との連携・情報共有

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

下の図は、薬局での在宅対応のケース別実施状況を示したものです。

在宅対応のケース別実施実績の有無(薬局調査)

在宅対応のケース別実施実績の有無(薬局調査)

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

認知症患者さんでは、複数の薬剤を服用時間ごとに間違いなく服用することが難しくなります。そのため一包化などの調剤の工夫が必要になります。患者さんが小児の場合は、服薬支援に加え、粉砕などの複雑な調剤が必要になることが多くあり、薬剤師の介入が求められる場面が多くあります。また、経管投与という特殊な服薬方法の患者さんにも薬剤師の介入が必須となる場面があります。

経管投与(経管投薬)とは、胃瘻、腸瘻や経鼻胃チューブから薬剤を投与することです。
 経管投与患者さんに対しては、簡易懸濁法により薬剤投与が実施されている場合があります。簡易懸濁法とは、錠剤粉砕やカプセル開封をせずに、投与時にお湯に入れて崩壊・懸濁を待ち、経管投与する方法のことです。
 簡易懸濁法には、治療薬の選択範囲が広がる、配合変化を回避できる、などのメリットがあります。

【参考】簡易懸濁法で使用するお湯の温度は約55℃、崩壊・懸濁には10分程度待つ。

簡易懸濁法のメリット

治療薬選択範囲の拡大 錠剤・カプセル剤の中で簡易懸濁法で経管投与できる薬品は約91%(粉砕法では約58%)と多く、治療の幅を広げることができる。
患者QOL低下の防止・向上、医療者の負担の軽減 各薬剤の簡易懸濁時のチューブ通過性データがあるため、薬剤によるチューブ閉塞が防止でき、患者QOLの向上や医療者の負担軽減につながる。また細いチューブも利用できるため、患者QOLの向上につながる。
医薬品の安定性保持 投与直前まで製品包装のまま保管でき、薬剤の安定性が確保できる。粉砕では、製品包装から取り出し、粉砕後に再分包が必要。
配合変化の回避 複数の薬剤を粉砕・混合した場合は、保管期間中に配合変化を起こす薬剤もあるが、錠剤のまま保管するため、保存期間中の配合変化を回避できる。
リスクマネジメント 錠剤を識別コードで確認することでき、誤投与のリスクを回避できる。粉砕は粉末になるので鑑査が困難。
経済効果 錠剤のまま調剤するため、中止・変更があった場合、薬品ごとに対応が可能。粉砕では粉末を混合するので、特定の薬剤のみを中止・変更することは困難で再調剤が必要。

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

在宅患者さんへの訪問を実施するのは、病院薬剤師の場合と、薬局薬剤師の場合があります。
 薬局薬剤師が在宅訪問を行うケースでも、主に担当する薬局(在宅基幹薬局)が行う場合と、連携する別の薬局(在宅協力薬局)が行う場合があります。

在宅協力薬局による業務

在宅協力薬局による業務

厚生労働省 中央社会保険医療協議会総会資料 より作成

これは、緊急の対応が必要な場面や、基幹薬局の薬剤師の都合がつかない場面、患者さんの居宅と基幹薬局の距離が遠いケースなどでみられる対応です。患者さんによって基幹薬局と協力薬局の立場が入れ替わるケースもあります。
 医薬品情報を届けるMRとしては、情報提供先の薬局が基幹薬局か協力薬局かを意識する必要はなく、在宅対応を行っている薬局かどうかが重要になります。

地域医療計画でみる在宅医療

最後に、地域の在宅医療はこれからどう体制構築されていくかについてみていきます。

地域の在宅医療のこれから

下の図は、国が提示する「在宅医療の提供体制に求められる医療機能」を示したものです。

在宅医療の提供体制に求められる医療機能

在宅医療の提供体制に求められる医療機能

厚生労働省 医療計画の見直し等に関する検討会資料 より作成

在宅医療は、すべてが患者さんの居宅で完結するわけではありません。日常は在宅で療養していても、急変時には入院治療を必要とすることもあります。その際、すみやかに入院病床が確保できる体制が敷かれているなど、在宅医療と急性期医療の連携も重要になります。そして患者さんが急性期を脱したら、また在宅での療養に戻れるよう、入院医療機関が退院支援を行うことも重要です。
 都道府県は地域の実情を踏まえたうえで、医療計画(※)を策定し、図に示したそれぞれの機能ごとに評価指標を設定し、現状値と目標値を公表しています。たとえば、退院支援では「退院支援を実施している診療所・病院数」、日常の療養支援では「訪問診療を実施している診療所・病院数」、急変時の対応では「往診を実施している診療所・病院数」、看取りでは「在宅看取りを実施している診療所・病院数」などが評価指標となっています。

※医療計画:医療法第30条の4の規定に基づき、各都道府県が地域の実情に応じて医療提供体制の確保を図るために5疾病・5事業および在宅医療に関して策定する計画。

【参考】策定された医療計画は各都道府県のホームページに掲載されているため、各自の活動地域の医療計画に目を通し、評価指標の現状値と目標値をチェックしてみる。
(例)第7次神奈川県保健医療計画
訪問診療を実施している診療所・病院数 現状(2015年度)1,455機関 → 目標値(2023年度)2,124機関

内閣府の世論調査(「地域社会の暮らしに関する世論調査」)によると、地域における将来の医療機関の利用について不安に感じていることとして、人口20万人未満の市町村に住む人と、人口20万人以上の市(東京都区部を含む)に住む人のどちらも、最も多かった回答は「体力の衰えによって通院が大変になること」でした。

あなたは、お住まいの地域における将来の医療機関の利用について、
不安に感じていることはありますか(複数回答)

人口20万人未満・20万人以上どちらも1位

内閣府「地域社会の暮らしに関する世論調査」 より作成

この調査結果からは、住まう自治体の人口規模にかかわらず、将来通院が困難になることに多くの人が不安を抱えていることがわかります。

同調査では、地域における医療機関の利用について、行政が力を入れるべき施策は何かという質問もありました。人口20万人未満の市町村に住む人では3番目、20万人以上の市に住む人では4番目に多かった回答に「自宅への訪問診療」があります。

あなたは、お住まいの地域における医療機関の利用について、行政はどのような施策に力を入れるべきだと思いますか。(複数回答)

人口20万人未満で3位、20万人以上で4位

内閣府「地域社会の暮らしに関する世論調査」 より作成

多くの人が将来、通院が困難になることに不安を抱えるなか、地域の訪問診療体制の充実は、住民に安心感を与えることができると考えられます。

都道府県の医療計画のなかには、在宅医療の提供体制の評価指標として、ストラクチャー(例:訪問診療を実施している診療所・病院数)やプロセス(例:訪問診療を受けた患者数)だけでなく、アウトカムの指標を設定しているものもあります。
 千葉県では、「介護が必要になっても自宅や地域で暮らし続けられると感じる県民の割合」を、熊本県では、「在宅医療・介護サービスを受けることができると思う人の割合」について、医療計画に目標値を設定し、在宅医療に対する住民の安心感を向上させることを目指す取り組みを行っています。

在宅医療についての医療計画におけるアウトカムの評価指標の例

在宅医療についての医療計画におけるアウトカムの評価指標の例

「千葉県保健医療計画(平成30年度~平成35年度)」・「第7次熊本県保健医療計画」 より編集部作成

それぞれの地域で在宅医療についての課題にどのようなものがあるか、これから何に重点をおいて体制構築がなされていくのか、MRはその潮流を読む必要があります。

MRの皆さんへ

在宅医療では、誰が、どこで、どんな患者さんをみているか、具体的にイメージできたでしょうか?
 在宅医療に携わっておられるある医師は、著書のなかで、「在宅医療は、これまで病院にあった外来と入院ベッドが、各家庭・各施設に拡散した状態」と表現されています(小豆畑丈夫『在宅医療の真実』光文社、2021年)。新型コロナウイルスが猛威を振るうなか、感染者の急増により入院ベッドが足りず、本来入院すべき患者さんがやむを得ず自宅で療養することは特異な状況であり、本来の在宅医療の姿ではありません。
 在宅医療は特別な医療ではなく、患者さんがどこにいようと、それぞれの患者さんに最適な治療・ケアを施す医療者や介護者がそこにいるだけです。MRが果たすべき職務も、外来医療、入院医療と何ら変わることはありません。

MRの皆さんへ

  • 在宅医療は特別な医療ではない。
  • 患者さんがどこにいようと、それぞれの患者さんに最適な治療・ケアを施す医療者や介護者がそこにいるだけ。
  • MRが果たすべき職務も、外来医療、入院医療と何ら変わることはない。

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